福利厚生を利用して鍼灸治療を導入しましょう

福利厚生を利用した鍼灸治療

このページでは、企業のメンタルヘルス対策を中心に、福利厚生を利用して鍼灸治療を導入するご提案をいたします。

従業員さんが50人以上の企業様は、すでに対策されていると思いますが、労働安全衛生法の一部改正により、ストレスチェック制度が義務化、平成27年12月までに導入しなければならなくなりました。

また、国の中期計画として公表された、第12次労働災害防止計画の内容でもあるように、労働災害減少を重点とする業種として第3次産業(特に小売業、社会福祉施設、飲食店)、陸上貨物運送業が、そして重篤度の高い労働災害の減少を重点とする業種として建設業、製造業がそれぞれ指定されています。

特に10人以下の企業様には導入しやすいプランをいくつかご用意しております。

皆さんの職場は元気ですか

労働安全衛生法の一部改正に伴い、ストレスチェック制度が義務化されましたが、実際の状況はいかがでしょうか? ストレスチェック制度の背景には、

  • ▲職業生活で強いストレスを感じている労働者の割合が年々増加傾向にあること
  • ▲精神障害の労災認定件数が3年連続で過去最高を更新している

という状況を受け 「労働者の健康状態を把握し、メンタル不調に陥る前に対処する必要性」があります。

普段からケアして元気でいてもらいたい

会社の体裁を整える意味では、医師等のストレスチェック、そして、医師による面接指導等をおこなえばいいのですが、実際問題として面接を希望する人ばかりではないため、メンタル不調や労働災害が減少するわけではなく、現場での生産性が向上するわけでもありません。

重要なことは、現場で一生懸命働いている従業員さんを普段からケアすること、いつも元気で仕事に専念できることです。

福利厚生を利用した鍼灸治療

福利厚生を利用した鍼灸治療

当院では、法人契約の福利厚生として鍼灸治療を導入するご提案をしています。

定期的に体をメンテナンスすることで、メンタルヘルスの安定化、腰痛予防、労働災害を防ぐだけでなく、作業効率の向上、休業、離職率の低下、そして企業成長の促進につながります。

鍼灸治療は馴染みのない方がほとんどかもしれません。また、肩こりやひざの痛みなど、お年寄りや痛みに対しておこなう治療だと思われる方も多いのではないでしょうか。しかし、鍼灸治療は、本来、自律神経の働きを意図的に整えることができる治療法です。

WHO(世界保健機関)の伝統医学部門、鍼灸に関する報告書の「臨床試験によって有効性が証明された」という疾患・症状には、うつ症状、頭痛、頚部痛(首の痛み)、腰痛、吐き気、低血圧、高血圧などが明記されています。日本における鍼灸治療の有効性は、日本頭痛学会のガイドラインの中で頭痛に対して最も効果のある治療法の一つとして鍼灸治療があげられているなど、近年、有効性の研究と解明がされつつあります。

鍼先は髪の毛よりも細いうえに非常に滑らかなため、治療の際に痛みを感じる事はほとんどありません。また、これらの鍼は一本一本密封処理されているため使用時まで完全な無菌状態を維持しており、全て使い捨てのため鍼治療による感染症の心配もありません。

また、当院は長年、各疾患の専門外来も設置しているため、頭痛、生理痛、生理不順、不眠症、腰椎椎間板ヘルニア、突発性難聴、ストレス性胃腸炎、膀胱炎など幅広い症状に治療適応しているため、従業員さんにも大変喜ばれます。

福利厚生での鍼灸治療の方法はご都合に合わせて

★会社へ訪問、または来院

お支払い方法は

★年または月での前払い、回数券

など選択できます。詳細は当院までお問い合わせください。